コロナで大きな損失を被ったideco…積み立てはどうすべき?

新型コロナウイルスが世界中に広がり、人々の健康だけでなく、経済にも影響を及ぼしています。コロナショックと呼ばれる経済的なダメージにより、多くの金融相場は下落している状態であり、idecoも大きな損失を被っています。

今回は、コロナ禍においてidecoの積み立てや投資はどうするべきなのかについてご紹介していきます。現在の不安的な金融状況を乗り切るためのポイントもご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

荒れた相場でできること

VIX指数とは?

「VIX(ヴィックス)指数」と呼ばれる、投資家の心理的な恐怖感を表す指標があります。これはアメリカの株価指数である「S&P500」におけるオプション取引をもとにしたもので、日本においては「恐怖指数」とも言われています。

VIX指数は普段は10~20ほどで、30以上になると十分に高い数値と言われています。今回のコロナショックでは、2020年3月中旬にはVIX指数が80を超え、リーマンショック以来となる非常に大きな恐怖感を多くの投資家たちが抱いていることがわかりました。

自分なりの物差しを持って積み立てをしよう

投資や積み立てにおいて、普段は日経平均(日経225)や東証株価指数(TOPIX)などの株価指数を参考にする人は多いでしょう。このような株価指数とは株価の変動が時系列で示された指標であり、現在の株式市況や客観的にわかります。

しかし、完全に客観的な数値変動かというと一概にそうとは言えず、実際には機関投資家と呼ばれる専門家の資金繰りが数値に大きな影響を与えているのです。例えば今回のコロナ禍では、年始から3月下旬まででこれらの株価指数が30%以上もの急激な下落を見せました。

しかしこの下落は、機関投資家がコロナショックによって投資方針を大きく変更したことも確実に影響しています。機関投資家と一般的な個人投資家とでは目的や資金運用方法などが全く異なるため、積み立てを行う際も自分なりの物差しを持って行えるかどうかが重要になります。

特に積み立て型の投資信託においては、あらかじめリスク分散がされているのでコロナ禍でも慌ててやめる必要はないと考える個人投資家も少なくありません。一般的な恐怖指数や株価指数に振り回されずに、落ち着いて判断する力が求められているとも言えます。

コロナショックですぐにお金が必要になったら

コロナショックで収入が激減し、早急にまとまったお金が必要だという人も少なくないでしょう。積み立てを行っている人は、解約すべきかどうか悩むケースも考えられます。コロナ禍では、どのようにお金を確保するのが良いのでしょうか?

まず、すぐにお金が必要だからと言って、現在積み立てしているidecoを解約しようとするのはおすすめできない方法です。そもそもidecoは年金制度のため解約は不可能で、資金の引き出しも決められた年齢までは原則として認められていません。

積み立て金額を減らしたり、ゼロにしたりすることは可能ですが、idecoの場合はそれだと所得控除の節税効果はほとんどなくなってしまいます。

コロナ禍でお金が必要な場合は、現在資金運用に回している金額を減らして対処していきましょう。それでもお金が足りないなら、定期預金や低額貯蓄、財形貯蓄など積み立ての中でも現金化が簡単なものから使うのがおすすめです。

投資信託をどうしても解約しなければ足りないという場合は、含み益が出ていたり、解約しても損失が比較的少なかったりする物から優先して行いましょう。投資信託の中でも含み損を多く含むものは、焦って解約すると損失が大きくなってしまいます。

コロナショックで運用額が減ってしまったらどうする?

定期的に投資は続けよう

コロナショックによってお金が足りなくなり、運用額が減ってしまった場合、どのように積み立てを行えばいいか分からない人もいるのではないでしょうか?まず、運用額が減ったからと言って慌てて積み立てをやめることはせず、定期的な投資を継続するのがおすすめです。

市場が不安定な時は投資信託の金額が下落し続けるため、利益が得られないのではと考える人もいます。しかし、idecoのような投信積立の場合、基準価額が下落するほどたくさん口数を購入できる仕組みです。

もともと積み立ては基本的に、一定期間継続することで利益を得る投資です。そのため、今は赤字になっていても、長い目で見て経済が落ち着いて株価が高まった時に一気に黒字化が期待できる局面がやってくる可能性が高いです。少なくとも3~5年以上は積立期間を継続すると、成果が得られやすいと言えます。

まとまった投資はリスクが高い

反対に、先行きが不透明なこの時期に、安いからといって株をまとめて購入するのはおすすめできません。積み立て式の投資信託は、数年単位の長期的な形式だからこそ、景気が回復した時に売却して利益を得られます。

しかし、投資信託と比較すると短期的に利益を出す必要がある株において、現状で一発勝負をかけるのはリスクが非常に高いです。相場が暴落している時は底が見えないため、短期的な回復を期待して購入してもさらに下落し、大きな損失を受ける可能性があるので注意しましょう。

不安定な状況を切り抜けるためのヒント

現金を確保する

コロナ禍は金融状況が非常に不安定なので、これまでとは違った立ち回りを考える必要があるでしょう。この不安定な状況を上手く切り抜けるためのポイントとしては、まず現金をしっかり確保することが挙げられます。

新型コロナウイルスの影響は、様々な職種に及んでいます。収入やボーナスが大きく減った時に、現金を保有していると今後の生活の心配が和らぎます。投資や積み立てを継続する場合も、積み立てに回す金額を減らすなど調整して、まとまった現金を生活費に回せるように調整しましょう。

暴落しても狼狽売りをしてはいけない

コロナショックで相場が暴落していますが、このような時にやってしまいがちなのが狼狽売りです。特に投資初心者の場合、これまで見たこともないような暴落ぶりを見ると心が揺さぶられ、それ以上下がる前に慌てて損失を確定させたくなってしまうのはよくある心理です。

しかし、積み立て型の投資信託は長期投資のため、現状で売却してしまうと確定された損失だけが残ります。長期投資は少なくとも5~20年程度の長いスパンで考え、今後少しでも回復の見込みがあるなら金額を減らしてでも積み立てを前向きに続けていく方が有益です。

長期的に上昇するポートフォリオの考え方を身に付ける

投資信託は長期的な利益を期待する投資方法だからといって、ただ漠然と長期間継続するだけでは思うような利益は得られません。具体的には、積み立てを継続していく商品の精査が必須になるでしょう。

投資信託ではいかにリスク分散が効率よくできるかがポイントになってきます。日本株だけの投資信託を積み立てても、資産分散が効かないため株価の戻りが少ない想定もできます。コロナ禍の暴落時だからこそ、現在行っている投資内容を精査し、商品を吟味してみると良いでしょう。その上で積み立てを長期的に継続することで、利益が生まれる局面が見えてくるはずです。

まとめ

今回は、コロナ禍における投資の立ち回りや注意点などについてご紹介してきました。新型コロナウイルスの影響で、金融状況は大きな打撃を受けています。そんな中、idecoも損失を被っており、今後の積み立てはどうしていくべきか悩んでいる人も多いでしょう。

大切なポイントは、慌てて資金運用を辞めてしまわないことです。特にidecoのような長期型の積み立ては、積み立ての金額をむやみに減らしてしまうと節税のメリットがほとんど受けられず、長い目でみて逆に損失になってしまう場合もあります。

複数の積み立てや投資を行っている人は、どの積み立てを減らして現金を確保すべきかよく考え、投資信託における狼狽売りはできるだけ避けるようにしましょう。


お金を増やし資産を作る投資メゾット


あなたは毎日の生活が忙しいからと言って、お金を貯める事・将来の資産作りについて考える時間もないと見て見ぬふりしていませんか?

資産を作るのに年収は関係なく誰でも実現可能です!その方法は、誰がどう見ても「出来そう」としか思えないたった7つのステップを意識するだけ。

コツコツ・少しずつ20年後、30年後を見据えた、誰でも実践出来るお金の殖やし方を無料レポートにてお伝えします。

●無料レポート概要
1・収入の2割は貯蓄する
2・家計をメタボにしない
3・貯めたお金は寝かさずに増やす
4・お金の流れを作る
5・リスクとうまく付き合う
6・ブレーンを持つ
7・自己投資を欠かさない

など、他では入手できない秘密の投資メゾットを無料でプレゼント中です!


ABOUTこの記事をかいた人

青柳仁子

◆一般社団法人 日本コンサルティングFP普及協会 代表理事 ◆一般社団法人 ウーマンリッチ実践協会 代表理事 ◆Hito.co株式会社 代表取締役 ◆投資スクールブルーストーンアカデミー 代表 ◆日本ビジネスインテリジェンス協会 理事 ◆日本経済大学大学院 臨時講師 ◆明治大学リバティアカデミー 講師 ◆大手コンサルティング会社で中小企業の財務改善を手掛け、最年少女性マネージャーとして史上初の最優秀賞を得る。その後外資系生命保険会社にヘッドハントされ転職。 ◆個人の家計相談に乗り、3か月で100件の契約を取得し、社長賞を得る。 2007年に中立的な立場のFP事務所を立ち上げ独立。 ◆2010年に投資スクール『ブルーストーンアカデミー』を設立し、8年で受講生1600名を突破。グループ年商1億円の事業に育てる。相談件数累計8000件以上、相談を受けた投資金額累計25億円以上。売り上げの一部をチャリティ団体に寄付