「ファンド」とは投資信託やREITなどの金融商品を指す言葉です。投資家たちからお金を集めてファンドを運用する会社を指して「ファンド」ということも少なくありません。どのような種類があるのか、また、一投資家として利用することにどのような利点があるのか解説します。
目次
ファンドとは？分かりやすく解説
ファンドとは本来は「資金」や「基金」という意味の言葉ですが、金融の世界では投資信託やREITなどの「金融商品」の意味で用いられることが一般的です。
なお、金融商品とは銀行や証券会社などの金融機関が提供する預金や保険、投資信託などの商品を指します。いずれも収益性があり、なおかつ必要なときには現金に交換できるという点が特徴です。
しかし、金融商品は商品によって性格が異なり、預金のように元本（投資した資金）が保証されるものもありますが、投資信託のように元本割れ（投資した資金よりも実際の価格が下がること）もあるので注意しましょう。
ファンドと投資信託の違い
投資信託は、複数の株式や債券などを組み合わせてひとつの金融商品にしたものです。金融商品なのでファンドのひとつといえるでしょう。
しかし、中には投資信託＝ファンドといった表現をしているサイトなどもあります。数ある金融商品の中でも投資信託はよく用いられる金融商品のため、ファンドという総称で呼ばれることもあるのでしょう。
資金を集める会社をファンドと呼ぶことも
投資家から資金を集めて金融商品を運用する会社を「投資ファンド」と呼ぶことがありますが、単にファンドとも呼ぶことがあります。資料や新聞などに「ファンド」という言葉が記載されているときは、金融商品の意味なのか、金融商品を扱う会社の意味なのか、どちらのファンドを指しているのか文脈から判断するようにしましょう。
なお、この記事では、金融商品を扱う会社を「投資ファンド」、金融商品を「ファンド」と呼び、区分けをします。
ファンドの2つの種類
ファンドには公募型の「公募ファンド」と、私募型の「私募ファンド」の2つの種類があります。銀行や証券会社などで取り扱っているファンドは、誰でも購入できるので公募型のファンドです。
一方、私募ファンドとは、誰でも購入できるのではなく、限られた人、例えば私募ファンドを扱う会社が直接声を掛けた人だけが購入することができます。
公募ファンド
公募ファンドとは、投資信託やREITなどの金融機関で取り扱っている金融商品のことです。その金融機関で投資用の口座を開設している人であれば誰でも購入することができ、運用期間を最初に取り決めていない限り、いつでも解約することができます。
また、公募ファンドは種類が多いという点も特徴です。少額から投資できるファンドも多数あるので、予算や好みに合わせて幅広い選択肢から選べます。
投資信託
投資信託は公募ファンドを代表する金融商品のひとつです。投資家から集めたお金を、運用の専門家である投資信託運用会社が国内外の株式や債券などのさまざまな商品に分散させて運用します。
また、投資信託は、専門家がこまめに運用する商品や割合を調整し、利益を追求する金融商品です。そのため、投資をしたことがない方でも、比較的利用しやすいといえるでしょう。
REIT
REITは、不動産投資ができる金融商品です。投資家は不動産投資法人に出資し、不動産投資法人は集めた資金を使って不動産投資を行い、得た利益の一部の投資家に還元します。
一般的に不動産投資といえば多額の資金を必要としますが、REITであれば少額から投資が可能です。また、運用する不動産はひとつとは限らないため、リスク分散ができるというメリットもあります。
私募ファンド
私募ファンドとは、銀行や証券会社などの誰でも利用できる金融機関以外で販売するファンドのことです。投資家が限定されているため、私募ファンドを購入したいと思っても、特別な案内を受け取るか、数千万円、数億円といった金額を最低投資額として投資するなどの特定の条件を満たさない限りは購入できません。
また、私募ファンドは、公募ファンドと比べるとハイリスクハイリターン型であることが多いです。公募ファンドとは異なり法律による規制をあまり受けないため、リスクを取った大胆な投資を行う傾向にあります。
アクティビストファンド
アクティビストファンドとは、ファンド運用会社が出資する企業の経営に積極的に関わるスタイルのファンドを指します。多額を出資することで株主としての発言力が強まり、経営に積極的に関わって、企業の業績を上げ、より多額のリターンを得ようとする考え方、あるいはそのファンドのことです。
私募ファンドにはアクティビストファンドも数多くあります。
私募不動産ファンド
私募不動産ファンドも、REITと同じく複数の投資家から資金を集めて不動産投資を行うファンドです。
しかし、REITとは異なり、投資家の人数が少ないため、投資家一人あたりの投資額は多くなります。その分、投資家一人あたりに還元される利益は多いので、多額の利益を期待する場合は私募不動産ファンドのほうが適しているといえるでしょう。
ファンドの3つのメリット
自分で株式や債券の個別銘柄に投資をして、利益を上げていくことも可能です。好きな銘柄を好きなだけ購入することができるので、投資に慣れている方にとっては利用しやすい方法といえるでしょう。
しかし、個別銘柄ではなくファンドという形を選ぶことで、次の3つのメリットを得られます。
- 運用を専門家に任せられる
- リスク分散ができる
- 少額投資も可能
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
1.運用を専門家に任せられる
ファンドに投資をすると、運用は投資の専門家に一任することができます。専門家が各銘柄の価格変動を把握し、適切に買い増しや売却などを行い、収益が増えるように運用してくれるので、投資家は運用する必要がありません。
投資の経験が少ない方はもちろんのこと、自分の判断に自信を持てない方、専門家に任せたい方は、ファンドの利用を検討できるでしょう。
2.リスク分散ができる
ファンドは複数の株式や債券などを組み合わせて構成した金融商品です。例えば特定の銘柄の株式に投資をすると、その銘柄の株価が大暴落したときには多大な損失が見込まれるでしょう。
しかし、ファンドであれば複数の銘柄が組み込まれているため、ひとつの銘柄の株価が大暴落したところで、ファンド自体の価格には大きな影響を及ぼしません。つまり、ファンドへの投資は特定銘柄への投資よりもリスクを分散させることができます。複数のファンドに投資をするならば、さらにリスク分散できるでしょう。
3.少額投資も可能
例えば株式に投資をする場合、通常は100株単位で購入することになります。株価が5,000円であれば最低50万円の投資資金が必要になるでしょう。
一方、投資信託などの公募ファンドは、取り扱う証券会社によっても異なりますが、1,000円程度の少額から投資できることもあります。まずは少額で投資の感覚をつかみたいという方や、少額ずつ複数のファンドに資金を分散させてリスク分散を図りたいという方も、ファンドに注目することができるでしょう。
ファンドの2つのデメリット
専門家に運用を任せられる、リスク分散できる、少額から投資できるなど、ファンドには優れた点が多数あります。しかし、デメリットがないわけでもありません。ファンドに投資を行う前に留意したいデメリットとして、次の2点を挙げられるでしょう。
- 元本割れの可能性がある
- 自分では運用できない
それぞれについて詳しく解説します。
1.元本割れの可能性がある
ファンドは価格が変動するタイプの投資商品のため、価格が低いときに購入して高くなってから売却すれば利益を得ることができます。しかし、購入するタイミングが価格が低いときとは限らないため、場合によっては購入した時点から価格が右肩下がりで下がることもあるでしょう。
このような場合には、いつ手放しても購入価格より売却価格が下回り、元本割れの状態になってしまいます。利益を得るどころか、大きな損失を被ることにもなるでしょう。
投資をする際には、常に元本割れのリスクに備えておく必要があります。投資信託やREITなどの公募ファンドだけでなく私募ファンドも元本割れのリスクがあるため、なくなっても構わないと思える余剰資金を使って投資をするようにしましょう。
また、投資に慣れていないときは、少額ずつ、複数のファンドに資金を分散することもポイントです。少額であれば万が一価格が大暴落した場合にも、損失は少なくて済むでしょう。
2.自分では運用できない
ファンドは運用会社が運用する金融商品です。投資の専門家に任せることができるため初心者にとっては心強いシステムですが、自分で運用したいと考えている方には不向きといえるでしょう。どんなに経験豊かな投資のプロであっても、失敗をすることがあるという点にも注意が必要です。
また、ファンドの性質上損失を免れないこともあります。例えば特定の株価指数に連動するファンドであれば、株価指数が下がり続けている場合には運用者の能力に関係なく価格が下がるでしょう。
自分の判断で運用したいと考えている方は、ファンドではなく、個別の株式や債券に投資するほうが向いているかもしれません。
まとめ
ファンドは運用会社が運用する金融商品です。プロに運用を任せられることや、特定の銘柄に投資をする場合と比べてリスク分散できること、少額から投資できることなどのメリットがあります。
しかし、元本割れのリスクがあるので、余剰資金を使って投資をすることが大切です。無理のない範囲でまずは少額から投資を始めていきましょう。また、リスクをさらに分散させるためにも、複数のファンドに資金を分散させることにも留意してください。
